人気バトロワゲーム『フォートナイト』の開発・運営元Epic Gamesが、同ゲームのiOS版に独自の課金システムを実装したことに端を発する”フォートナイトの乱”に関する公判がアメリカ時間3日に始まった。公判に提出された文書から、EpicとAppleがコラボする「幻のサブスク」計画があったことが明らかになった。
波乱に満ちた幕開け
ビジネスメディア『Venture Beat』の3日付の記事によると、フォートナイトの乱をめぐる公判は異例の始まりとなった。公判が開かれたカリフォルニア州の司法当局は、注目が集まっていることから特例として電話回線による一般聴衆の傍聴を許可した。しかし、電話回線のミュート機能を設定していなかったために、公判冒頭は一般聴衆の声が飛び交う異常事態となった。
一般聴衆の声のなかには、「Epic Games！ Epic Games！」というエールもあれば、「Epic Gamesは（フォートナイトを）台無しにして、iOSから失くしてしまった」と非難もあった。さらには、「ただiPhoneに（よるプレイに）戻りたいだけ。ゲーム機を買えるほどお金がないから」という切実なものもあった。
アメリカのyahooは4日、公判2日目の様子を報じている。2日目にはEpic Gamesのティム・スウィーニーCEOが出廷して、Gonzalez Rogers判事の質問に答える一幕があった。同判事は、Epicが要求しているApp Storeでの購入に関する自由は、フォートナイトの若いプレイヤーがゲーム内アイテムを衝動買いするのを同社が求めていることを意味しているのではないか、と手厳しく質問した。この質問に対して、同CEOは「（顧客の利便性が（フォートナイトの乱を起こした）大きな要因」とだけ答えた。
テック系メディア『The Verge』の4日の記事は、公判に提出された1通のメールについて報じた。そのメールとは、2015年にスウィーニーCEOからAppleのティム・クックCEOに送信されたものだ。このメールには、App Storeに並ぶアプリのキュレーションとアプリの審査を分離すべき、というスウィーニーCEOの主張が書かれていた。2015年の時点でスウィーニーCEOは、Appleが持つApp Storeに対する権限を分散すべきというフォートナイトの乱に通じるアイデアを抱いていたことが明らかになった。
かつては蜜月だった
Appleニュース専門メディア『9to5Mac』も3日、フォートナイトの乱をめぐる公判に提出された文書について報じている。報じられたのは、フォートナイトの運営に関するロードマップだ。そのロードマップには、EpicとAppleがコラボしたサブスクバンドル計画が書かれていた。
幻に終わったコラボサブスクバンドルとは、フォートナイトクラブ（現在のフォートナイトクルーに相当するサブスクの呼称）、Apple Music、そしてApple TV+をひとつのサブスクサービスにまとめるというもの。サブスク料金は月額20ドル（約2,200円）であり、それぞれのサブスクを個別に契約した場合より6ドル安くなる。
ロードマップには、以上のサブスクにおけるAppleとEpicの利益配分に関する取り決めも明記されていた。サブスク料金20ドルのうち、Appleのサービスを介して契約された場合はAppleが15ドル、Epicが5ドルとなり、フォートナイト経由で契約された場合はAppleが8ドル、Epicが12ドルという利益配分になる予定であった。
AppleとEpicのコラボサブスク計画からわかるのは、両社がかつては良好な関係にあったことだ。そして、もしもこの幻のサブスクが実現していたら、Epicが目指している巨大バーチャルコミュニティ「メタバース」の実現も早まっていたかも知れない。
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2021-05-05 21:00:03Z
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